スウェーデンをはじめとする欧州の若者政策・ユースワーク・若者の社会参画について、現地での一次情報と比較研究にもとづいてお話しします。行政・企業・NPO・学校・学生まで、規模や予算に応じて柔軟にお引き受けしています。「うちでも頼めるだろうか」という段階のご相談も歓迎します。
こんな方からご依頼いただいています
これまで、こども家庭庁・政治家・日本弁護士連合会・各地の自治体や議会、大学、NPO、企業など、幅広い主催者からご依頼をいただいてきました。講演の実績は100件以上です。詳細はこちらをご覧ください。規模の大小を問わず、その場に合わせた内容でお話しします。
ご依頼いただける内容
謝礼の目安をその場で確認
ご依頼者の区分・内容・形式を選ぶと、その条件に応じた目安が表示されます。あくまで目安ですので、ご予算に応じてお気軽にご相談ください。
1. ご依頼者の区分
2. ご依頼の内容
3. 開催形式
上の項目を選ぶと、目安の金額が表示されます
※ 表示額はあくまで目安です。内容・時間・準備の負担により調整いたします。
※ 謝礼は源泉徴収(10.21%)の対象です。公費の場合は貴機関の規定に合わせてご相談ください。
ご依頼の流れ
- 1お問い合わせ
下のフォームから、ご希望の内容・日時・ご予算をお知らせください。 - 2内容の調整
メールで日程・テーマ・謝礼・交通費などを相談のうえ決定します。 - 3ご準備
主催者のねらいに合わせて内容をカスタマイズし、資料を準備します。 - 4当日・お支払い
実施後、ご請求または謝礼のお支払いをお願いします。
日程が埋まりやすいため、できれば1〜2か月前までにご相談いただけると助かります。
プロフィール

両角 達平(もろずみ たつへい)
日本福祉大学 社会福祉学部 専任講師/静岡県立大学 CEGLOS 客員共同研究員/立教大学 兼任講師
1988年長野県生まれ。ストックホルム大学大学院 教育学研究科(国際比較教育専攻)修士課程修了。専門は、北欧・ヨーロッパの若者政策、ユースワーク、若者の社会参画。2012年よりスウェーデンに拠点を置き、ヨーロッパで100以上の団体・施設を訪問・調査してきた。国立青少年教育振興機構 青少年教育研究センター研究員、早稲田大学・文教大学・駒澤大学などの非常勤講師を経て現職。
若者が社会の担い手となる仕組みを、現地の一次情報と国際比較の視点から研究・発信・実践している。
著書
『福祉大生、スウェーデンへいく』
2026年、晃洋書房。学生とともにスウェーデンの福祉現場・学校・ユースセンターを訪ねた研修の記録。Amazonで見る
『若者からはじまる民主主義―スウェーデンの若者政策』
2021年、萌文社。なぜスウェーデンの若者の投票率は8割を超えるのか。若者政策の全体像を描いた一冊。Amazonで見る
このほか、『北欧の教育最前線―市民社会をつくる子育てと学び』(分担執筆、明石書店)、『政治について話そう!―スウェーデンの学校における主権者教育の方法と考え方』(共訳、アルパカ)などの編著・訳書がある。
その他の著書のの全リストは researchmap をご覧ください。
主な論文・寄稿
- De-Neoliberalising Youth Work: Democracy…(Journal of Applied Youth Studies, Springer, 2026年/査読有り)
- Youth Policy in the Hands of Whom?: A Comparative Study of Japanese Youth Policy in the Eyes of Europe(Educational Studies in Japan, International Yearbook 15, 2021年/査読有り・責任著者)
- 若者の投票率が8割を超えるスウェーデンの学校における主権者教育(『子どもの権利研究』34号, 2023年/招待有り)
- 何がユースワークで、何がユースワークではないか?―欧州の事例をヒントに(『月刊社会教育』68巻6号, 2024年/招待有り)
- 「意見聴取」から影響力の発揮をめざす参画へ―スウェーデンに学ぶ、自治体に求められるこども・若者の参画の仕組み(『自治研』2025年7月号)
論文・研究業績の全リストは researchmap をご覧ください。
メディア出演・掲載
- NHKラジオニュース「Nらじ」特集 出演(若者の政治参加をすすめるには)
- TOKYO FM「TIME LINE」出演(スウェーデンで若者の投票率が高くなる理由)
- 朝日新聞・毎日新聞・東京新聞・日本農業新聞ほか 取材協力・コメント多数
- ハフィントンポスト、ライフハッカー[日本版]、選挙ドットコム 等に寄稿
主な講演・登壇・委員の実績
これまでの講演・登壇は142件以上。ご依頼元には、公的機関・専門職団体・大学・自治体まで幅広く含まれます(一部抜粋)。
- 中央省庁・国の機関:こども家庭庁、内閣府、国立青少年教育振興機構
- 議会・政党:文京区議会、横須賀市議員研修、自民党「若者の政治参加検討チーム」、公明党 青年委員会、若者政策推進議連
- 専門職団体:日本弁護士連合会、ブラックバイト対策弁護団あいち
- 自治体:東京都教育庁、長野県、愛知県、札幌市、荒川区、田原市、多治見市 ほか
- 大学:早稲田大学、徳島大学、東海大学 ほか(非常勤講師・ゲスト講義含む)
- NPO・市民団体:認定NPO法人カタリバ、NPO法人YouthCreate、各地のユースワーカー協議会 ほか多数
- 所属委員:尼崎市青少年問題協議会 ユースワーク推進部会 委員(2020年〜)ほか
講演の詳細な一覧は こちら をご覧ください。
